ドリームエネルギー生成装置とは
ドリームエネルギー生成装置は今中忠行氏らが開発した技術を用いて連続生産を可能にした製品です。
ドリームエネルギー生成装置の特徴
CO2と水で石油を生産できる
石油は、CO2（炭酸ガス）の超微細気泡と特殊光触媒から作る機能水に、 種となる石油を混合することで製造します。 非生物的石油生産であり、材料が枯渇することも事実上ありません。
総発熱量は市販石油とほぼ同じ
本装置で製造したドリームエネルギー（新油）と種とした市販石油（種油）は
どちらも同程度の発熱量です。
新油 46,010J/g
種油 45,990J/g
※日本工業規格JIS K2279による測定結果。
安価なランニングコスト
ドリーム燃料の生産は、常温常圧。 巨大な設備も必要としません。 そのため、安価なランニングコストを実現しました。
装置の大きさはコンテナわずか1台分
石油を造る装置と聞くと、巨大な設備を想像するかもしれません。
このドリームエネルギー生成装置は、コンテナ1台に性能をコンパクトに集約、極めて高い生産性を実現しました。
軽油も重油もできる
ドリーム燃料の製造には、水とCO2の他に、 種となる石油（種油）が必要です。
種油が軽油なら、できるのはドリーム軽油、
種油が重油なら、できるのはドリーム重油。
テトラデカンも同様です。
さらにはドリーム軽油からはドリーム軽油ができます。
つまり、用いた油を鋳型として新たな油が合成されるのです。
燃焼後にSOXを出さない
本装置で製造したドリームエネルギーは、硫黄（Ｓ）や窒素（Ｎ）を含みません。
そのため燃焼しても、ぜん息や酸性雨、また光化学スモッグの原因ともなる硫黄酸化物SOXが発生しません。
窒素酸化物NOXも、空気中のN2由来のNOX以外は発生しません。
地球温暖化防止に大きく貢献
ドリーム燃料の材料の１つがCO2（炭酸ガス）。 つまり、製造によりCO2を消費します。 このことは企業レベル、また国家レベルで排出権取引※1を有利にできます。 また、究極の炭素中立※2（カーボンニュートラル）の実現が期待でき、脱炭素社会に貢献します。
※1 排出権取引：各国家や企業には温室効果ガスの排出許容枠があり、余った排出枠を、超過してしまった企業や国家とトレードできる制度。
※2 炭素中立：人為的活動の際に排出されたCO2と吸収されるCO2が同じ量という概念。
ビジネス競争力の向上
ドリーム燃料により、トラックや船などの燃料費の削減、
また、火力発電にも利用されれば、将来的に電気代も安くなることが期待できます。
これはビジネス競争力のベースアップ、ひいては国際競争力も高めます。
ドリームエネルギーができる仕組み
ECOPRO は図のような仕組みで石油を製造していきます。
Step1. 超純水をつくります。
水道水から特殊な装置を用いて超純水を作ります。
Step2. ナノバブル水をつくります。
CO2（炭酸ガス）のナノバブル（超微細気泡）を水に供給します。
ナノバブルはnm（ナノメーター：10−9メートル (m) = 10億分の1メートル。）サイズの気泡です。
この気泡は水面に上昇せず、水中に滞留します。
Step3. 光触媒に水を通し紫外線を照射させ機能水を作る
特殊光触媒カラムにStep2の水を通し、微量O2の存在下で水を循環させつつ紫外線を照射します。 するとO2がオゾンに変化。オゾンが光触媒と反応しヒドロキシラジカルなど反応性の高い活性酸素種が発生します。この活性酸素がCO2を一酸化炭素に還元します。
2CO2 ⇒ 2CO + O2（反応1）
光触媒により、水が分解され水素と酸素が発生します。
2H2O ⇒ 2H2 + O2（反応2）
反応1と2で、
CO2 + H2O ⇒ CO + H2 + O2（反応3）
となり、一酸化炭素と水素が発生した、化学反応を起こしやすいラジカル状態の機能水となります。
Step4. 機能水と種油を混合します。
機能水と、種油（炭化水素＝種となる石油）を混合します。
すると、乳化して白濁します。
Step5. 炭化水素（ドリームエネルギー）が生成される
反応時に空気中のCO2が吸収されます。 すると、反応３で生じた一酸化炭素と水素がラジカル重合で連鎖反応し、 炭化水素（石油）が発生します。
nCO ＋ (2n＋1) H2 ⇒ CnH2n＋2 ＋ nH2O （反応4）
反応1から4までをまとめると、下記の化学式で表せます。
nCO2 ＋ (n＋1) H2 ⇒ CnH2n＋2 ＋ nO2 （反応5）
Step6. 油水分離を行いドリームエネルギーを取り出す
静置すると、水層と油層に分離するので、石油部分を取り出し、さらに油水分離機にかけ残った水成分も取り除きます。
水層の水も油水分離機にかけ、残っている石油成分を取り出します。
取り出したドリームエネルギーは再び、種油のタンクに戻し、再利用されます。
増加分のドリームエネルギーは外部貯蔵タンクに取り出し、製造された石油として様々な用途に利用されます。
装置概要紹介
| ドリームエネルギー生成装置名 | [製品名（未定）] （は11代目となります） |
|---|---|
| 外観寸法 | 600×200×280（ｃｍ） |
| 総重量 | 2,000Kg未満 |
| 生産能力 | 軽油1.5ℓ/min ※5％UPを実現 重油2.1ℓ/min ※7％UPを実現 |
※2022年5月現在の数値です。現在、更なる能力向上に向けた
装置の開発と研究を行っております。
CO2固定量
2017年度国内軽油消費量33,664,000Kℓ
ドリームエネルギー生成装置１台で年間762,480ℓ（※１）生産可能。
つまり、ドリームエネルギー生成装置が44,151台あれば国内の軽油全消費量を賄うことが理論上可能です。
軽油１ℓ当たりのCO2排出量は2.58ｋg、年間762,480ℓ生産した場合、1967t （※2）のCO2固定を実現できます。
（※1） 1.5ℓ×60min×24H×353日＝762,480ℓ
353＝1年365日－月1回メンテナンス12日
（※2） 762,480ℓ×2.58㎏＝1,967,198.4㎏
2017年度国内軽油消費量約33,820,000Kℓ
上記の設定で生産を行うという条件で、44,355台あれば国内の軽油全消費量（CO2排出総量）を賄うことが理論上可能となります。
排出権取引
排出権はイギリスで2002年4月に世界初の取引市場が開始され、国際復興開発銀行(世界銀行)によれば導入国はすでに約40カ国にのぼっているそうです。欧州連合(EU)の排出枠には様々なオプションも用意され、排出権取引の排出枠は、価格上昇を見込んだヘッジファンドの取引なども行われており、金融商品としての可能性が高まっています。
また日本国内では、企業間で二酸化炭素排出量を取引する「カーボン・クレジット市場」の本格運用に向けた実証事業を令和４年９月２２日東京証券取引所で開始しました。市場でＣＯ２を売買するのは国内初となります。従来の相対取引では不透明だった価格や量を公開することで取引の活性化を図り、日本企業全体で脱炭素化を狙います。現時点で１４５の企業・自治体などが参加登録した実証事業は、再生可能エネルギーや植林などで削減したＣＯ２を国が認証する「Ｊ―クレジット」として売買。初日の取引価格は再エネ由来のクレジット１トン当たりで３３００円でした。実証は来年１月末まで行われ、価格表示の方法や取引回数などを検証し、２０２３年度以降の本格的な取引開始に向け見つかった課題を制度設計に生かされます。
ドリームエネルギーの特徴
ドリーム燃料は生成過程において市販油に含まれる不純物S（硫黄）やN（窒素）を除去します。つまりドリーム燃料は燃焼時にSＯx（酸化硫黄物）を発生させることがありません。またNOx（窒素酸化物）の発生においては空気中のN2由来以外は発生させません。
ドリーム燃料は水と二酸化炭素からクリーンな燃料を生産することが可能であり、重要国策であるカーボンニュートラルにも大きく貢献できる装置となっています。大気中のCO2を取り込み生成されるドリームエネルギーは、脱炭素燃料として「圧倒的に環境にやさしい燃料」といえるのです。
今後ますます、企業活動において「脱炭素経営」が求められています。既存設備の燃料を変更することやこれまでのエネルギー供給源の見直し等を再考することで、脱炭素経営に大きく貢献できると同時に、健全経営の一助になると考えています。
関連法令
ドリームエネルギー生成装置を設置・稼働・生産・消費するには、遵守しなくてはならない法令が複数存在します。取り扱いには注意が必要です。
| 消防法 | 国の定める消防法及び設置場所市町村の条例にも注意し、事前相談を含め適切な対応が必要です。 |
|---|---|
| 地方税法 | 生産物が軽油の場合、軽油引取税を納付する義務があります。また、製造にも許可が必要となり適切な対応求められます。 |
| 品確法 | 消費者保護の観点から品質規格が定められています。こちらも、適切な対応が求められます。 |